沿革

• 昭和25年10月
• 京阪電線製造所でビニル電線類製造の研究試作を開始。
• 昭和30年10月
• コードおよび絶縁電線の電気用品製造免許を取得。
• 昭和31年4月
• 資本金200万円で京阪電線株式会社設立。
• 昭和34年10月
• 器具用ビニルコードの日本工業規格表示。
• 昭和35年2月
• 東京出張所開設。
• 昭和36年5月
• 資本金5,000万円に増資。
• 昭和39年7月
• 門真工場新設。
• 昭和40年11月
• 600Vビニル電線の日本工業規格表示。
• 昭和41年5月
• 資本金を1億円に増資。
• 昭和41年7月
• 枚方工場新設。
• 昭和41年11月
• 優良合理化企業として大阪市工業経営協会より表彰を受ける。
• 昭和43年1月
• 日本電信電話公社指定を受ける。
• 昭和43年2月
• UL（米国）規格検定取得。
• 昭和45年5月
• 資本金を2億4,000万円に増資。
• 昭和46年7月
• ビニル外装ケーブルの日本工業規格表示。
• 昭和46年8月
• 門真工場を本社に統合。
• 昭和47年11月
• 社内標準化と品質管理の優良工場として大阪通商産業局長より表彰を受ける。
• 昭和48年5月
• 資本金を3億6,000万円に増資。
• 昭和50年12月
• 差込接続器の日本工業規格表示。CSA（カナダ）規格検定取得。
• 昭和51年5月
• 資本金を4億5,000万円に増資。
• 昭和55年4月
• テレビジョン受信用の同軸ケーブルの日本工業規格表示。
• 昭和55年5月
• 資本金を4億9,500万円に増資。
• 昭和58年11月
• 千葉工場新設。千葉工場日本工業規格表示。
• 昭和62年4月
• 社名を京阪電線株式会社から「株式会社KHD」に変更。
• 平成4年10月
• 同軸ケーブルがNHKのテレビジョン共同受信施設単体機器仕様規格適合機器として認定される。
• 平成6年4月
• 衛星放送用同軸ケーブルが住宅・都市整備公団の建設適合資材として認定される。
• 平成9年6月
• ISO9001の認証を取得。 （登録証番号JQA-1772）
• 平成10年2月
• 日本電信電話株式会社（NTT）殿よりNTT品質システム（NQAS）適用の登録を取得。
  （登録番号　NQAS97-1044）
• 平成13年12月
• ISO14001の認証を取得 （登録証番号JQA-EM2043）
• 平成15年7月
• USE-2（Service Entrance Cable、サービスエントランスケーブル）UL認証を取得。
• 平成18年9月
• H05V2-K、H07V2-K　TUV認証を取得。
• 平成19年8月
• MTW(Machine Tool Wire、マシンツールワイヤー）UL認証を取得。
• 平成19年11月
• Subject4703(Photovoltaic Wire)UL認証を取得。

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